日本臨床工学技士の会員を対象に実態調査が実施されています。前回の調査は回収率30.4％と辛うじて会員全体の3割を超える回答が得られました。ただ、言い換えると残りの69.6％からは回答を得られることができておりません。今回の調査もまた、僅かながら前回を上回る回収率が予想されるものの、統計調査委員会の目標である100％には程遠い状況です。近年、職能団体としての啓発が組織強化職能委員会を中心に進められていますが、まだまだ成果が見えるとは言えない状況です。
数年前に連盟で行ったアンケートでは、人事院勧告級別標準職務表に臨床工学技士を明記、他の医療職種との診療報酬乖離是正、国公立大学に養成校の設置、在宅医療への参入とそれに関わる基準と報酬の強化となっており、少ない回答数ではありますが、現状を改善したいという要望が表出されました。ここ数年同様の目標で活動を強化してきましたが、さすがに一朝一夕で進むものではありません。アンケートの結果は こちら
活動を進める中で強く感じることは、右肩上がりの時代とは異なり、少子高齢化社会など社会情勢も加わって厳しい状況が続く中、国家予算の配分を決定する政府やそれを実施する行政は、きちんと国民に説明できる確かな根拠の重みが増しているということです。先方の立場からすれば、それがないと、今の時代あっという間に拡散炎上ということに成りかねません。そういう意味でも厳しい時代となりました。
そのような状況の中でお願いを叶えて貰うにはどうすれば良いでしょうか？まず、「言ってることは本当か？！」ということです。「他の人よりお小遣いが少ない！」と訴えても、交渉が１対１ならすぐ解りますが、○万人となると話は別です。まず、本当にそうなのか確たる証拠が必要な訳です。さて、100人中30人の情報でそれが本当だと言えるのでしょうか・・・。
要望を実現する為に満たされるべき条件として以下の３点があげられます。
１．効果が期待できる根拠となるデータが揃っていること
２．医療経済的にメリットがあること
３．政策導入の恩恵が一部の人や団体に隔たらないこと。
今、要望を実現したいとき、まずは１．の根拠となるデータが揃っているか？を検討し、そこから次へと展開しなければなりません。現在、日臨工の統計調査委員会とも連携を強化し、根拠となるデータ作りに注力しているところです。交渉する上において材料は必須であり、銃で戦うには銃弾が必須です。戦いに例えるのは適当ではないかもしれませんが、現在十分な実弾が整っているとは言い難い状況だと考えます。皆様の積極的なご協力を心よりお願い致します。
沈没しそうな船から、乗客を海に飛び込ませるために有効な船長の言葉について、乗客の国民性を述べた「沈没船ジョーク」をご存知でしょうか？アメリカ人：「あなたはここでヒーローになれる」、イギリス人：「あなたは紳士だ」、ドイツ人：「飛び込め。それがルールだ」、イタリア人：「後で女性に愛されますよ」、中国人：「魚が海に泳いでますよ」、日本人：「もうみんな飛び込みましたよ」、とアンケートの回収率が低いのは周囲に同調する国民性？がネックなのかもしれません。続けて、韓国人：「日本人はもう飛び込みました」、北朝鮮人：「今が亡命のチャンスです」と続き、最後に関西人：「阪神が優勝しました！」がオチだそうです。（笑）